日本の映画の製作配給会社。一般には映画会社として知られる。2005年現在、直営映画劇場34館、東京と京都の二つの撮影所を保有する。テレビ朝日の大株主（かつては筆頭株主、現在は第2位。テレ朝株の16%を保有している）としても有名であり、同時に（テレビ朝日が）同社の筆頭株主にもなっている（東映株の11%を保有）。本社は東京都中央区銀座3丁目2番17号。
1949年10月1日設立の東京映画配給（とうきょうえいがはいきゅう）が1951年、太泉映画（おおいずみえいが）（東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオを経営。やがて映画製作に進出した。）と1938年設立の東横映画（とうよこえいが）（東急東横線の沿線開発を目的に、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所（旧新興キネマ京都撮影所）を賃借して映画製作に進出。）を吸収合併、社名を東映と改めて出発した。 東横映画を吸収したことからも判る様に設立には東京急行電鉄が関わっている。小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った。東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており、そのまま東映に移行した彼らは「第四系統」（松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社の意味）として誕生した会社を担うことになる。
上記のように企業としては戦後派であるが、撮影所は東西ともに帝キネ→新興→大映第二（東横）を引き継いでおり、徹底して大衆娯楽路線を重視する路線なども似ている。
1957年には東京・大泉撮影所の隣に動画専用スタジオを建設し、前年に東映動画（とうえいどうが、現・東映アニメーション）と改めた旧日動映画（旧日本動画映画）を移転させた。1950年代には片岡千恵蔵、市川右太衛門、月形龍之介、大友柳太朗、中村錦之助、東千代之介、大川橋蔵らを擁して時代劇ブームを巻き起こした（東映時代劇）。1958年には競合会社よりもいち早くテレビ映画の製作に着手。数年後には大泉に東映テレビプロダクションとその撮影所を設ける。一方、東映現代劇からは1950年代半ばから1960年代前半にかけ江原真二郎、中原ひとみ、高倉健、佐久間良子、梅宮辰夫、三田佳子、千葉真一、大原麗子らがデビューしている。観客動員No.1となった東映は1960年に第二東映（1年後にニュー東映と改称）を設立し、制作本数を倍増して日本映画界の売上50%のシェアを目指したがうまくいかず、2年で解散。映画不況が始まった1960年代に入ると時代劇は客が入らなくなり、コストダウンのため1963?64年にかけて、京都撮影所の大リストラを敢行し、東映テレビプロダクション、東映動画へ大半の従業員が配転される。また取締役俳優である片岡千恵蔵、市川右太衛門の両御大の専属契約が切られ（取締役の地位は留任）、右太衛門は映画から引退。演出料が非常に高い渡辺邦男、松田定次、佐々木康などの時代劇の大御所監督にも辞めてもらった。
1963年から鶴田浩二、高倉健、藤純子（現・富司純子。寺島しのぶの母）らを擁して仁侠物ブームを作った（東映任侠映画）。1973年以降は、菅原文太の実録物『仁義なき戦い』シリーズ、『トラック野郎』シリーズが人気を呼んだ。
この間、1954年にはプロ野球・東急フライヤーズ（現北海道日本ハムファイターズ）の運営を東京急行電鉄から受託し、東映フライヤーズとした。また、1959年開局の日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）に資本参加し同局番組の有力な供給源となるなど、来るべきテレビ時代に先手を打った。ところが、1964年9月30日には資本面で東急から分離独立する。この背景には嫌々ながら東映の社長に派遣され、多重債務を抱え自転車操業で倒産寸前だった同社の再建を成功させた大川博と、東急本体を引き継ぎ東急グループの基本を沿線開発に据えた五島昇との間に確執があったと言われている。東映フライヤーズは引き続き共有の形を採った。
1960年代半ばから映画の斜陽化が顕著になると、ヤクザもの映画で観客動員を保つ一方で、1971年二代目社長に就任した岡田茂は、TVに取り込まれない客層を狙い実録任侠ものやエログロものを量産して興行収入で他社を圧倒した。また時代劇が斜陽になったことから1975年に京都撮影所のオープンセットの維持を画して、一部を東映太秦映画村とした。1966年、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年オフに日拓ホームに売却。その一方で、シティホテルや不動産分譲、撮影所余剰地の複合施設開発など新規事業を開拓して事業の再構築を行った。本業の映像部門でも、香港映画限定ながら洋画配給部門を新設し邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組み、1989年からは東映Vシネマというオリジナルビデオをリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を図っている。
正社員の採用において学歴や縁故を大変重視しており、中島貞夫の著書によると東大、早大、慶大、日大芸術学部、京都撮影所枠で京大、同大以外の学生は採用に至ることは縁故以外ではなかったという。しかしながら、近年、この傾向は弱くなりつつあり、上記の大学卒以外や専門学校卒からの採用も多くなってきている。
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